
生命保険の加入や見直しをする際に、すでに生命保険に加入している方が毎月いくら払ってるのかの相場は気になるポイントのひとつです。
生命保険に加入すると、保険料は毎月の固定費になりますから少しでも安いと有難いですよね。
この記事では、生命保険文化センターが行った調査※より、年代やライフスタイル、年収別の保険料の相場のデータを解説します。

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※生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」 「令和元年度 生活保障に関する調査」
目 次
年代別|生命保険に毎月いくら払ってる?
生命保険に毎月いくら保険料を支払っているかは、加入者の年代によって大きく差が出てきます。
まずは、2人以上の世帯を対象にした世帯調査より、1世帯あたりで支払っている保険料の平均額を見ていきましょう。
世帯主の年齢 | 年間払込生命保険料(世帯全体) |
月あたり払込生命保険料(概算)
|
29歳以下 | 23.3万円 | 1.9万円 |
30~34歳 | 29.8万円 | 2.5万円 |
35~39歳 | 38.0万円 | 3.2万円 |
40~44歳 | 34.5万円 | 2.9万円 |
45~49歳 | 42.7万円 | 3.6万円 |
50~54歳 | 48.3万円 | 4.0万円 |
55~59歳 | 45.3万円 | 3.8万円 |
60~64歳 | 43.9万円 | 3.7万円 |
65~69歳 | 33.8万円 | 2.8万円 |
70~74歳 | 29.9万円 | 2.5万円 |
75~79歳 | 35.3万円 | 2.9万円 |
80~84歳 | 29.5万円 | 2.5万円 |
85~89歳 | 36.5万円 | 3.0万円 |
90歳以上 | 22.5万円 | 1.9万円 |
表:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
世帯主が29歳以下の世帯では保険料が低く、30代、40代と年齢が上がるにつれ保険料が高くなります。

続いて、単身世帯も含む1人あたりの保険料のデータを見ていきましょう。
年齢 | 年間払込生命保険料(1人あたり) |
月あたり払込生命保険料(概算)
|
20代 | 13万円 | 1.1万円 |
30代 | 18.8万円 | 1.6万円 |
40代 | 19万円 | 1.6万円 |
50代 | 24.3万円 | 2.0万円 |
60代 | 18.8万円 | 1.6万円 |
表:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」をもとに作成
1人あたりのデータでも、年齢が上がるにつれ保険料が高くなり、50代がピークとなっています。年齢が上がるにつれ支払っている保険料が高くなる理由として、契約年齢が高いと保険料も高くなることが挙げられます。
これは、年齢が上がるにつれ病気や死亡などのリスクが高まるためです。
また、結婚や子育てなどライフステージの変化により、生命保険への加入が増えることも一因といえるでしょう。
子どもが生まれたことによる死亡保障の増加や学資保険への加入、老後に備えて個人年金保険などに加入するといったことが考えられます。
ライフステージ別|生命保険に毎月いくら払ってる?
同じ年代でも、家族構成や子どもの有無、働き方などライフスタイルによって生命保険の保険料の相場は大きく変わってきます。
続いて、「未婚・既婚」「子どもの有無や子どもの年代」「共働きと専業主婦世帯」といったライフスタイル別で、保険料の相場を比較していきましょう。
未婚・既婚
人生の大きなライフイベントのひとつが結婚です。結婚してパートナーができると、生命保険の必要性も上がると考えられます。
独身の場合と結婚している場合では、支払う保険料にどのような差が出るのでしょうか。
単身世帯を含んだ調査で、未婚・既婚の1人あたりの保険料のデータを見ていきます。
世帯分類 | 年間払込生命保険料(1人) |
月あたり払込生命保険料(概算)
|
未婚 | 17.4万円 | 1.5万円 |
既婚 | 20.1万円 | 1.7万円 |
表:生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」をもとに作成
未婚と既婚では、年間約27,000円、月あたり約2,000円の差が出ています。やはり支えるべき家族が出来ると、多くの人が新たに生命保険に加入したり、保障を増やしたりしているようですね。
未婚の場合は既婚者に比べて保険料が低くなっていますが、それでも月あたり約1万5,000円の保険料を支払い、保障を用意しています。
万が一のことがあったときに親にお金を残したい、医療保険で病気になったときに備えたいといったニーズがあると考えられるでしょう。
子どもの有無・子どもの年代別
続いて、子の有無と子の年代別に集計したデータを見ていきましょう。
ライフステージ | 年間払込保険料(世帯全体) |
月あたり払込保険料(概算)
|
夫婦のみ(40歳未満) | 24.3万円 | 2.0万円 |
夫婦のみ(40~59歳) | 37.3万円 | 3.1万円 |
末子乳児 | 34.5万円 | 2.9万円 |
末子保育園児・幼稚園児 | 41.3万円 | 3.4万円 |
末子小・中学生 | 40.3万円 | 3.4万円 |
末子高校・短大・大学生 | 46.3万円 | 3.9万円 |
末子就学終了 | 45.9万円 | 3.8万円 |
表:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
保険料が最も高いのは、「末子が高校・短大・大学生」の世帯です。反対に、最も低いのは「夫婦のみ(40歳未満)」の世帯となっています。
高額な保障を用意すればその分保険金額も高くなるため、子どもがいる世帯では保険料も多く支払っているのも納得です。

共働き世帯と専業主婦世帯
続いて、共働き世帯と専業主婦世帯の保険料を見比べてみましょう。
就労形態 | 年間払込保険料(世帯全体) |
月あたり払込保険料(概算)
|
夫就労・妻無職 | 35.9万円 | 3.0万円 |
共働き(妻はパート・派遣) | 37.5万円 | 3.1万円 |
共働き(除くパート・派遣) | 55.8万円 | 4.7万円 |
表:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
しかし、専業主婦世帯よりも共働き世帯の方が生命保険に多くお金をかけているようです。

年収別|生命保険に毎月いくら払ってる?
これまでは、ライフステージなどによる生命保険の保険料についてみてきました。しかし実際のところは、家計からいくら保険料を捻出できるかも関係してくるでしょう。
ここでは、世帯年収別の保険料の平均を見ていきます。
世帯年収 | 年間払込保険料(世帯全体) |
月あたり払込保険料(概算)
|
200万円未満 | 21.0万円 | 1.8万円 |
200万円以上300万円未満 | 30.0万円 | 2.5万円 |
300万円以上400万円未満 | 27.9万円 | 2.3万円 |
400万円以上500万円未満 | 36.9万円 | 3.1万円 |
500万円以上600万円未満 | 34.6万円 | 2.9万円 |
600万円以上700万円未満 | 38.0万円 | 3.2万円 |
700万円以上1,000万円未満 | 42.9万円 | 3.6万円 |
1,000万円以上 | 61.0万円 | 5.1万円 |
表:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
世帯年収に比例して、支払っている保険料の相場も上がっていることが分かります。
また、同調査より世帯年収に対する年間払込保険料の割合を見ると、以下の通りとなります。
世帯年収 |
年間払込保険料対世帯年収比率
|
200万円未満 | 12.0% |
200万円以上300万円未満 | 12% |
300万円以上400万円未満 | 8% |
400万円以上500万円未満 | 8.2% |
500万円以上600万円未満 | 6.3% |
600万円以上700万円未満 | 5.8% |
700万円以上1,000万円未満 | 5.1% |
1,000万円以上 | 4.5% |
表:生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
世帯年収が上がるにつれ保険料は増えていますが、年収に占める割合は徐々に下がっていってることが分かります。また、世帯年収に対する年間払込保険料の全体平均は7.2%です。
毎月支払う保険料を減らしたいなど悩みがあるなら?
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毎月支払う保険料の決め方ポイント
これまで、統計データから支払っている保険料の相場について見てきました。では実際に生命保険に加入する際には、どうやって保険料を決めていけばいいのでしょうか。
一般的に、保険料が高くなるほど保障も手厚くなりますが、保険料が高すぎて家計が苦しくなってしまっては本末転倒です。逆に、保険料が安いからといって保障が不足してしまっても不安が残ります。
生命保険の保険料について考える際には、支払える保険料と必要になる保障のバランスを意識することが大切です。
以下のステップに沿って、保障内容や保険料を決めていきましょう。
- 加入する目的を明確にする
- 必要な保障額を決める
- 家計に対して無理のない保険料にする
加入する目的を明確にする
保険に加入する際の一番大切なポイントが、加入する目的を明確にすることです。
生命保険は基本的に、自分や家族に万が一のことが起きた際、生活を保障するために加入するものです。
例えば…
扶養する家族はいないので、大きな死亡保障は必要ありません。家族のためというよりは、自分のために、入院や手術などの出費に備えた医療保障を準備しておくと良いでしょう。
自分に万が一のことがあった場合に備え、遺された家族の生活の保障が必要です。子どもがまだ小さいならば、今後の教育費もしっかり備えておく必要があります。
家族のための大きな死亡保障は不要になります。病気や介護に備えた保障が必要になってくるでしょう。
このように、ライフステージで必要な保障の内容は変わってきます。「誰のために」、「何に備えるのか」を明確にして、加入する保険を絞れば保険料も抑えられるようになるでしょう。
必要な保障額を考える
加入の目的を決めたら、もしもの時にいくらお金が不足するのか(必要保障額)を考えていきましょう。
この必要保障額を生命保険の死亡保険金などで備えることになります。
必要保障額の基本的な考え方は、「万が一のとき遺された家族に必要な支出から、予想される収入や資産を引くこと」です。
- 家族の生活費(子どもの独立まで・配偶者の年金受給まで)
- 住居費
- 子どもの教育費
- 死後整理金(葬儀・お墓など)
- 遺族年金
- 死亡退職金
- 自己資産(預貯金、有価証券など)
- 配偶者の給与収入
家族の生活費や子どもの教育費などは、家庭の状況やライフステージによって金額が異なってきますし、預貯金や遺族年金の額も働き方や年収によって変わります。
つまり、必要保障額は人によって全く異なるということです。

家計に対して無理のない保険料にする
必要な範囲で十分な保険金額を確保しようとすると、毎月支払う保険料が思ったよりも高額になるということも少なくありません。
保険料は家計に対して無理のない範囲で設定するようにしましょう。
先ほど紹介したように、世帯の年間収入に対する生命保険料の支出割合は7.2%となっています。※このように、年収に対する割合を保険料の目安にするのも良いでしょう。
※生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」
しかし、この割合はあくまでも目安です。保険料が負担となるようであれば、家計の状況に合わせて調整することを検討してみてください。
保険料を抑える手段としては以下のような方法が挙げられます。
-
保障内容を見直す
-
貯蓄型ではなく掛け捨て型の保険にする
-
保険期間を短くする
例えば、一生涯保障が続き貯蓄性が高い「終身保険」よりも、保険期間が一定で掛け捨ての「定期保険」の方が保険料は割安です。
必要な保障は、そのときのライフステージによっても異なります。

まとめ
年代やライフスタイル、年収別による生命保険の保険料についてご紹介しました。
主にライフステージをはじめとした個々の状況によって生命保険で備えるべき保障額は変わり、それにより保険料も大きく差が出てきます。

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