生命保険（死亡保険）とは？おすすめの保険商品や選び方も解説

「万一にも家族が安心して生活できるように死亡保険を備えたいけれど、どれが良いのか分からない」と思っている人もいるでしょう。

経済的な負担がかかるものであるため、自身に最適な保険を慎重に選びたいですよね。そこで今回は死亡保険について詳しく解説します。

保険期間に区切りがある保険のことです。10年、20年といった年満了、60歳、70歳といった歳満了で分かれています。

終身保険は、死亡リスクを一生涯カバーしてくれる保険です。途中で解約しなければ、自身が死亡するまで保障を備えておけます。

長期的にみれば、ほかの保険で備えるよりも安く保障を確保できるといえます。払込期間が終了した後に解約すれば、払込保険料以上の返戻金をもらえることも多いです。

養老保険は、資産形成と同時に死亡保障も受けられるものです。保険期間が設定されており、生きて満期を迎えれば満期保険金、途中で死亡した場合には遺族へ死亡保険金が支給されます。

※公式サイトより

保障内容	死亡保険金 高度障害保険金 リビング・ニーズ特約
保険金額	300万円～1億円まで
契約可能年齢	20～69歳
保険期間	年満了：10年・15年・20年・25年・30年 歳満了：55歳・60歳・65歳・70歳・75歳・80歳
満期保険金・配当金	なし
解約返戻金	なし

死亡保険を検討しているなら 無料保険相談窓口
おすすめ6選

出典：【SBI生命】クリック定期!Neo

【オリックス生命】終身保険RISE(ライズ)

【オリックス生命】終身保険RISE(ライズ)は、死亡リスクを一生涯カバーできる保険。低解約返戻金型の保険である分、リーズナブルな保険料になっています。

死亡保障が不要になったら解約して老後資金や住宅ローンの返済などにあてることもできます。

 

保障内容	死亡保険金 高度障害保険金 リビング・ニーズ特約 介護前払特約
保険金額	200万円～5,000万円まで
契約可能年齢	15～75歳
保険期間	終身
払込期間	終身払 短期払(払込年数：10年払済・15年払済・20年払済、払込終了年齢：50歳・55歳・60歳・65歳・70歳・75歳・80歳払済)
払込方法	年払・半年払・月払
満期保険金・配当金	なし
解約返戻金	あり

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おすすめ6選

出典：【オリックス生命】終身保険RISE(ライズ)

【オリックス生命】定期保険Bridge

定期保険Bridgeは、死亡・高度障害のリスクをカバーできる保険です。ネット型保険であるため、保険料はお手頃価格となっています。

保障内容	死亡保険金・高度障害保険金
保険金額	500万円～3,000万円まで
契約可能年齢	20～65歳
保険期間	年満了：10年・15年・20年・25年・30年 歳満了：60歳・65歳・70歳・75歳・80歳
払込方法	月払・半年払・年払
満期保険金・配当金	なし
解約返戻金	なし

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おすすめ6選

出典：【オリックス生命】定期保険Bridge

生命保険(死亡保険)料金比較ランキング

死亡保険｜料金比較表

例)払込期間・保険期間10年(終身保険以外)：特約なし：月払：30代の月額保険料
【ライフネット生命】 かぞくへの保険	男性：1,068円
	女性：846円
【アクサダイレクト生命】 アクサダイレクト定期保険2	男性：1,050円
	女性：830円
【SBI生命】 クリック定期!Neo	男性：990円
	女性：790円
【オリックス生命】 終身保険RISE(ライズ)	男性：64,980円
	女性：62,740円
【オリックス生命】 定期保険Bridge	男性：974円
	女性：770円

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おすすめ6選

死亡保険｜料金比較ランキング

1【オリックス生命】定期保険Bridge

例)払込期間・保険期間10年(終身保険以外)：特約なし：月払：30代の月額保険料
男性	974円
女性	770円

2【SBI生命】クリック定期!Neo

例)払込期間・保険期間10年(終身保険以外)：特約なし：月払：30代の月額保険料
男性	990円
女性	790円

 ※公式サイトより

3【アクサダイレクト生命】アクサダイレクトの定期保険2

例)払込期間・保険期間10年(終身保険以外)：特約なし：月払：30代の月額保険料
男性	1,050円
女性	830円

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生命保険(死亡保険)の選び方

1加入目的を明確にする

死亡保険を選ぶ前に、加入する目的を考えましょう。目的によって選ぶべき保険や保障内容が変わります。

たとえば、独身で自分が死亡したときの葬儀代だけを用意しておきたいなら、保険金額は200万円程度で十分です。

加入目的が定まったら、それを満たす保険を選びます。一生涯の死亡保障が欲しいのなら終身保険、資金形成と死亡保障の両方を備えたい人は養老保険がおすすめです。

2必要保障額をカバーできる保険金額に設定する

死亡保険の種類が決まったら、保険金額を考えます。保険金額を決める際に大切なのが必要保障額です。

これは遺族の収入から、遺族の支出を差し引くことで算出できます。遺族の収入には、遺族年金・貯蓄・会社からの保障、労働収入などが挙げられます。

支出は住宅ローンやカーローン、生活費、子どもがいれば教育費などが該当します。

万一の際の遺族の収入から支出を引いた額がマイナスだった場合、その金額が必要保障額です。

死亡保険金の受け取りに税金はかかる？

万一の際にその後の家族の生活保障の支えとなる死亡保険金。受け取りの際に税金がどのくらいかかるのか気になっている人もいるのではないでしょうか。

死亡保険金は受取人・被保険者・保険料の負担者が誰であるかによって、受け取る際の税金は3つに分かれます。税金が気になる人はしっかりチェックしておきましょう。

所得税にあたる場合

所得税がかかるのは、保険料の負担者と受取人が同じとき。たとえば被保険者が妻、保険料の負担者と受取人が夫といった状況が当てはまります。

税金の計算方法が異なるので確認しておきましょう。

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一時所得

一時所得とは、営利目的以外の所得。死亡保険金を一時金として受け取った場合にはこれにあたります。例えば、宝くじの賞金、競馬や競輪の払戻金などです。

算出方法は、以下の数式に数値を当てはめるだけです。

雑所得

雑所得は、死亡保険金を年金として受け取った場合に該当します。

課税対象額の算出は以下の数式を使います。

実際にかかる税金の算出方法

ここで所得税に該当する場合には、どのくらいの税金がかかるのか例を挙げて算出していきます。

所得額	税率	控除額
195万円以下	5%	0円
195～330万円以下	10%	9万7,500円
330～695万円以下	20%	42万7,500円
695～900万円以下	23%	63万6,000円
900～1,800万円以下	33%	153万6,000円
1,800万円以上	40%	279万6,000円

※出典：国税庁「所得税の税率」より

たとえば死亡保険金を一時金で300万円・払込保険料12万円の場合を考えてみましょう。保険金が一時所得にあたるので、以下が課税対象額となります。

195万円以下の場合は税率が5%になっているので、119万円×5%=59,500円。これが所得税として納める金額です。

なお、死亡保険金を年金の形式で受け取った場合には、雑所得に該当します。

仮に1年間に受け取った年金額が240万円、払込保険料360万円の場合、課税所得は0円となります。この場合、所得税はかからず、全額そのまま必要資金にあてられます。

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相続税にあたる場合

被保険者と保険料の負担者が同一人物の場合は、相続税となります。ただし、すべての金額が課税対象なわけではありません。以下の金額は非課税となります。

これらに当てはまらない場合でも基礎控除の範囲内であれば、相続税はかかりません。

例えば、妻・子ども2人の場合、3,000万円＋600万円×3人=4,800万円になり、この金額以下であれば非課税です。

法定相続人は民法で定められている相続人の範囲です。

被保険者・保険料の負担者・受取人のすべてが異なる場合にかかるものです。1年間の保険金の合計から、基礎控除110万円分を差し引いた額に課税されます。

贈与税とは、兄弟間、夫婦間、親子(子どもが未成年の場合)間での贈与に発生する税金です。

たとえば、未成年の子どもが親の死亡保険金を300万円を受け取る場合、300万円ー基礎控除110万円=190万円が税金として納める額になります。

特例用の税率と控除額

※出典：国税庁「贈与税の計算と税率(暦年課税) 贈与税の速算表【特例財産用】(特例税率)」より

直系尊属からの贈与を受けた場合にかかる税金です。たとえば、被保険者は父親、保険料負担者は祖母で、受取人が子どもといった場合にかかります。

先ほどと同様に、死亡保険金を300万円受け取る場合で計算してみましょう。

そのため、19万円が税金としてかかることになります。

死亡保険を検討しているなら 無料保険相談窓口
おすすめ6選

保険相談窓口おすすめ6選｜死亡保険の検討に

ここまで保険について解説してきましたが、保険は人それぞれ・家庭によって、必要な保障や金額も異なります。もしも保険やお金のことに困ったり迷っているなら、無料の保険相談窓口でプロに相談することをおすすめします。

一人で悩まず、今はどの窓口もオンライン相談も実施していますので、自宅や職場から、空いた時間をみつけて保険や今後の資金、老後生活のことなどもFP資格を持ったプロに無料で相談してみましょう。

もちろん来店しての相談も可能です。上記に挙げるおすすめの保険相談窓口の選び方から、弊サイトが自信を持っておすすめする保険相談窓口を厳選してご紹介します！

ほけんのぜんぶ

まず1番に紹介するおすすめの無料保険相談窓口は「ほけんのぜんぶ」です。

FPは国家資格と民間資格に分かれていますが、いずれも保険以外にもさまざまな知識を保有するお金の専門家です。ざっと挙げただけでも、以下のような内容を学習します。

保険募集人資格だけを持つ相談員と比較して、アドバイスの引き出しが多いことが期待できます。

また、保険の相談をするだけでプレゼントをもらえるのも嬉しいポイントです。FP無料相談の実施後、もれなく以下のようなプレゼントがもらえます。（2022年4月現在）

この機会に是非一度、気になっているお金のことや老後資金、教育資金、保険について専門家に相談してみましょう。

出典：公式サイト
※１…入社1年以上のプランナーが対象

マネードクター

2つ目に紹介する無料保険相談窓口は「マネードクター」です。

パソコンやスマートフォンとネット環境があれば、自宅にいながらオンライン相談が可能です。

また、マネードクターという名称でも分かるとおり、「お金かかりつけ医」としての機能も持っています。具体的には、以下のような相談に対応しています。

※出典：公式サイト

保険無料相談ドットコム

3つ目に紹介するのは「保険無料相談ドットコム」の無料保険相談窓口です。

無理な勧誘をされていると判断した場合、店舗に連絡することで案内の終了や担当の変更などの対応が即座にとられるのも安心ポイントです。

面談後にもらえるプレゼントキャンペーンの商品が豊富なのも魅力です。面談後にアンケートを提出することで後日プレゼントを受け取ることができます。

保険市場

4つめに紹介するおすすめの無料保険相談窓口は「保険市場」です。

無料保険相談の受付はチャットで簡単予約のほか、電話での当日予約も可能。相談件数累計52,000件※1を突破する実績と97.9%※2を超えるお客様満足度が、保険市場の質の高さを物語っています。

出典：公式サイト
※１…2021年8月2日現在
※２…2019年11月～2020年1月の期間中に保険市場 コンサルティングプラザで保険のお申し込みをいただいたお客さまの中で店舗評価アンケートにて満足度を星３つ以上と答えた方の割合

ニアエル

5つめに紹介するおすすめの保険相談窓口は「ニアエル」です。

保険相談ニアエルは保険ショップや相談窓口の掲載店舗数NO.1を誇ります。日本全国に計1,500以上の店舗を用意しているため、いつでも近くの相談窓口で相談できます。

また、ニアエルは日本生命保険相互会社のグループ会社の「株式会社LHL」が運営しています。大手生命保険会社のグループ企業のため、安心して相談できるのも大きな特徴です。

みんなの生命保険アドバイザー

6つめに紹介するおすすめの相談窓口は「みんなの生命保険アドバイザー」です。

みんなの生命保険アドバイザーは2004年からサービスを開始し、現在業歴15年を超える老舗サービスです。長きにわたって保険相談に携わってきた実績に基づいて、最適な保険を紹介してくれます。

また、登録している専門家は2,000名以上です。全国各地で対応しているため、地方に住んでいる方でも安心して保険相談できるでしょう。

また、みんなの生命保険アドバイザーでは2022年7月10日までの期間限定で家計応援キャンペーンを実施中！家計や保険相談を終えたあとアンケートに回答するだけでA5ランクの黒毛和牛がもれなく全員にプレゼントされます。

※1：2019年6月みんなの生命保険アドバイザー調べ
※2：2018年12月みんなの生命保険アドバイザー調べ

よくある質問

まとめ

今回は生命保険の一種である死亡保険について、概要から受け取りにかかる税金まで詳しく解説しました。死亡保険は死亡時のリスクをカバーできる大切な保険です。

加入目的を明確にしたうえで、必要な保障をしっかりカバーできる保険を選びましょう。死亡保険金には税金がかかる場合もあります。